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泣きながら付いてきたけどな・・・1号の友達誘って・・・猪名川にも行った。
今年の夏休みは６日余りで、過ごし方は「自宅でゴロゴロが一番」。明治安田生命保険がインターネットで２０〜５０代の男女約１２００人に、今夏のバカンスの実態を尋ねたところ、こんな様子が浮かび上がった。どうにか、
連続してとれる休みの平均日数は６．３日で、自営業や学生などを除く会社員・公務員に限ると５．４日だった。過ごし方のトップは「自宅でゆっくり」の６７．０％で、２位「帰省」（２４．１％）を大きく引き離した。「国内温泉旅行」は１５．１％、「海外ショッピング」は２．６％だった。
「理想の過ごし方」を尋ねても、やはり「自宅でゆっくり」が４８．６％で最多。明治安田生命の調査担当者は「現代人は疲れているようだ。欧米のバカンスのような長期休暇は日本ではまだまだ夢なのかも」と話す。
「こら！ かわいい子どもに何すんねん！」。ほ、欲しい・・・っっっっ
プロ野球オリックス球団は十八日、清原和博選手（３８）の誕生日に合わせ、迫力ある肉声で子どもを守る携帯ブザーを発売する。八百四十円。
幼い子の父親でもある清原選手が「防犯の役に立てれば」と商品化に協力。人形のひもを引くと、一喝に続いて辺りの空気を震わせるような百デシベル以上の警告音が鳴り響く。
同日の神戸市須磨区のスカイマークスタジアムで行われる対東北楽天戦で、八月生まれの小学生以下の子ども（健康保険証など証明書必要）にプレゼント。午後四時半から球場近くの噴水前で先着千人。同球団ＴＥＬ０７８・７９５・０１６６(c)神戸新聞
首都圏で１４日朝に発生した大規模な停電で、送電線に接触して停電の原因となった三国屋建設（茨城県神栖市）所有のクレーン船に乗船していた同社千葉事務所長（４３）が、千葉県警の調べに「係留作業に気を取られ、送電線に気が付かなかった」と話していることが分かった。まぁ、(c)朝日新聞
クレーン船が接触し傷つけられた送電線の復旧作業をする作業員
＝１４日午後４時１５分、千葉県浦安市で(c)朝日新聞
１４日朝の停電の範囲(c)朝日新聞
損傷した送電線を修理する作業員（下方）とアームが接触したクレーン船
＝１４日午後、東京都江戸川区で、本社ヘリから(c)朝日新聞
送電線接触事故現場見取り図
浦安署によると、同船は浚渫（しゅんせつ）工事のため、旧江戸川を時速約４キロの速度で上流に向かっていた。工事現場は送電線よりも約５００メートル上流で、送電線の手前からクレーンのアーム（長さ約３３メートル）を持ち上げ、クレーン船の係留に向け、金属製のくいを川底に打ち込む準備をしていたという。
調べでは、アームは接触時は角度約７５度まで上がっており、下から１７メートル付近に黒く焦げた跡がある。アームは最大７８度まで上げられるという。
同船には２人が乗船。事務所長の指示で、男性社員（３０）がクレーンを操作していた。
浦安署はこの２人と先導したボートを運転していた男性社員（２３）の計３人から任意で事情を聴いており、刑事責任が問えるかも含めて事故当時の様子を調べている。
また、金融機関や企業に株価などの金融情報を提供する、日本経済新聞社グループのＱＵＩＣＫ社のシステムでは午後１時２６分ごろ、障害が発生し、東京証券取引所の株価動向を示す指数である日経平均株価や日経ジャスダック平均株価など６種類の指数の算出・配信ができなくなった。日経平均の算出ができなくなったのは初めて。
東京電力によると、今回、１４０万軒で停電した。東電は「損害賠償請求も検討中」としている。
インターネットを活用し、帰宅後も会社の仕事を続ける「メール残業」の広がりへの懸念が、労働相談の現場で増している。かつての、書類を自宅に持ち帰る「ふろしき残業」より手間がかからないが、仕事と余暇の区別が一層つきにくくなる危険をはらむ。働き手が知らず知らずのうちに過労に追い込まれる可能性も指摘されている。(c)朝日新聞
メールで「いつでもどこでも残業」
「夫は、休日も自宅で仕事。寝る時も携帯電話を近くに置き、システムトラブルが起きないか、と常に心臓がドキドキしている」（４０代のシステムエンジニアの妻）
日本労働弁護団が６月に１日だけ実施した「残業・労働トラブルホットライン」にこんな相談が寄せられた。相談総数４１９件のうち、９９件が長時間労働についてだった。「心配した家族がこっそり電話相談してくる例が多かった」という。
小川英郎弁護士は「『添付ファイル残業』の悩みの相談がここ３〜４年で目立ち始めた」と指摘する。職場でやり残した仕事のファイルをメールで自宅のパソコンに送って帰宅後に作業したり、休日も携帯電話で心理的に拘束され続けたりするケースだ。
厚生労働省は、日本経団連などの要望を受け、高年収者向けに働く時間を自ら決めて残業代をなくす「自律的労働制度」の導入を検討している。これに対し、連合などの労働団体は人員削減で１人当たりの仕事量が増えており、新制度がさらに長時間労働を助長しかねない、と反発している。
